テレビは誰のためにあるのか？NHKは解体すべき組織である※岩手二次ニュース

最近、ある元NHK職員の告発が話題になっています。
この方は、2024年の兵庫県知事選をめぐるNHKの報道姿勢に疑問を感じ、最終的に退職を決意したとのこと。
「テレビ報道の偏りが、世論をおかしな方向に導いている」との警鐘は、見過ごせないものです。

この話を聞いて、率直に驚いたのは「NHKの中にも、まだ“日本人”がいたんだな」という感覚でした。
つまり、良心を持ち、組織のあり方に真剣に疑問を持つ人がまだ残っていた、という意味での“日本人”です。
というのも、近年のNHKの報道はどこか外部の意向に迎合したようなものが目立ち、独立性や中立性という本来の使命を見失っているように見えるからです。

さらに、この元職員は「テレビはもはや“マス”ではない」と語っています。
たしかに今、若い世代を中心にテレビ離れが進み、情報の主戦場はYouTubeやSNSなどのニューメディアに移っています。
これは単なるメディアの移り変わりではなく、情報の信頼性や透明性を求める声が、形を変えて現れているということなのだと思います。

一方で、国民の受信料で運営されているNHKが、特定の思想や利権に偏った報道を続けているのだとしたら、それはもはや公共放送の名に値しません。
もはや「国民のためのメディア」ではなく、「誰かのためのメディア」になってしまっているのではないか。そう考えざるを得ない現状があります。

この点から見ても、NHKへの税金投入という仕組みそのものにメスを入れる必要があるでしょう。
少なくとも今のNHKは、形だけの「公共放送」であり、その実態はプロパガンダの温床です。
言葉は強いかもしれませんが、「早急に解体すべき組織」であることhが言うまでもありません。

今回の告発は、テレビに対する不信感を新たにした一方で、内部からの声が上がったという点では、わずかながら希望も見えます。
本来の報道とは何か。公共とは誰のためにあるのか。この問いに、もう一度正面から向き合うべき時期は過ぎています。
オールドメディアは、すべて早急に解体すべき組織です。